武田薬品健康保険組合では、健康診断を単に毎年受けるものではなく、加入者が自身の健康状態を把握し、その後の健康行動につなげるための「スタートライン」と位置づけています。
特に課題として取り組んできたのが、被扶養者の健診受診率向上です。受診しない理由に目を向け、健診を受ける環境や受診勧奨の内容、働きかけの頻度を見直すなど、さまざまな工夫を重ねてきました。また、健診運営の仕組みを見直す中で、ウェルネス・コミュニケーションズ（以下、WCC）のネットワーク健康診断サービスを採用。現在は、電話による健診予約サポートや、がん検診後の精密検査フォローなどにも取り組んでいます。
健診を受けてもらうために何を変え、その結果をどのように次の健康行動へつなげていくのか。これまでの取り組みと、今後目指す健康支援についてお話を伺いました。
この取り組みの3つのポイント
1．受診しない理由に応じて、3つの視点から受診促進を見直し
健診機会・環境、受診勧奨の内容、働きかけの頻度を見直し、未受診者の分析、ポイント制度や対象者に合わせた案内、複数の連絡手段を組み合わせて受診を促進。
2．健診運営の仕組みを見直し、受診しやすい環境づくりを推進
事業主側と健保側で異なっていた健診サービスをそろえ、加入者の利便性や健診結果の管理・分析を考慮した運営へ。WCCとの定期的な意見交換を通じて改善を検討。
3．健診の受診から、その後の健康行動につなげる支援へ
2026年には電話による健診予約サポートや、がん検診後の精密検査フォローを実施。健診を受診するだけでなく、必要な医療につながるための支援にも取り組む。
健診は、健康状態を知り、次の行動につなげる「スタートライン」
――武田薬品健康保険組合では、加入者の健康支援において、健診をどのように位置づけていますか。
竹本さん：健診は、単に毎年受けていただくものではなく、加入者の皆さんがご自身の健康状態を確認し、その次のステップに必要な行動につなげるための「スタートライン」だと考えています。
もちろん受診率も大切ですが、健診を受けることだけが目的ではありません。結果を見て、必要であれば再検査や医療機関の受診につなげる、あるいは、生活習慣を見直したり、特定保健指導を受けたりする。そうした行動につなげることが重要だと思っています。
当健保では、加入者の皆さんがご自身の健康状態を把握する指標の一つとして「健康年齢」を活用しています。
健康というものは、なかなか数字では表しにくいものです。そこで、特定健診の結果などをもとに算出される健康年齢を活用し、実年齢との差や経年変化を確認いただくようにしています。
健保として、現在の加入者の健康状態や健康支援の取り組みを振り返るうえでも、健康状態を継続して捉えることができるため、数値化する事には意味があります。そのためにも、まずは毎年健診を受けていただくことが大切だと考えています。
事業主と健保で異なっていた健診サービス。加入者の利便性を考えて見直しへ
――WCCのネットワーク健康診断サービスを採用された背景について教えてください。
濱村さん：以前は、事業主側ではWCCのサービスを利用していましたが、健保側では別の事業者サービスを利用していました。
ただ、従業員本人とそのご家族で、健診の利用方法や窓口が異なることには、分かりにくさもあるのではないかと考えていました。
このため、同じ仕組みを利用できれば、加入者にとって分かりやすくなりますし、ご夫婦で健診を受ける際にも便利になるのではないかと考えました。
また、以前は健診結果のデータが統一されていなかったため、管理や分析の面でも改善したいと考えていました。
健診結果を整理し、受診勧奨やその後の健康支援に活用していくことも重要です。そうした点を踏まえ、事業主側ですでに利用していたWCCのサービスを健保でも採用することにしました。
――現在の健診運営において、当社（WCC）とはどのように取り組みを進めていますか。
濱村さん：私が大切だと思っているのは、日頃のコミュニケーションです。
WCCとは月1回程度、定例の打ち合わせを行っています。定期的に話す機会があることで、健診運営の中で生じている課題も共有しやすくなりますし、改善に向けた議論も進めやすくなります。
健保だけですべてを考えるのではなく、日頃から意見交換を重ねることが大切だと思っています。
また、健診結果をできるだけ早く受け取り、その後の保健指導などにつなげていくことも重要なテーマです。
健診結果が届くまでに時間がかかると、必要な方への案内も遅れてしまいます。データの受け渡しや関係者間のやり取りについても、より円滑に進められる仕組みを検討しています。
「受診しない理由」から考える。健診機会・案内内容・接触頻度の3つを見直し
――被扶養者の健診受診率向上に向けて、どのような工夫をされてきましたか。
竹本さん：当健保では、特に被扶養者、なかでも被扶養配偶者の健診受診率向上を課題としています。
健診を受けない方には、いろいろな理由があります。単に忘れている方もいれば、健康だから受ける必要がないと考えている方、普段から病院に通っているので健診は必要ないと思っている方もいらっしゃいます。
そうした方々に受診していただくためには、健診の必要性に対する認識を変えることと、実際に受診するまでの行動の壁を低くすることが重要だと考えています。
そこで、受診率向上に向けた取り組みを、大きく3つの視点から見直してきました。
一つ目は、「健診を受ける機会や環境を変えること」です。
例えば、継続して健診を受けていただくために、インセンティブポイントを付与する仕組みを設けました。健診を受けるきっかけを増やすためです。
また、健診の予約期間を延長するなど、受診しやすい環境づくりにも取り組みました。
さらに、予約に至っていない方への電話による健診予約サポートなども取り入れています。実際にどの程度の効果があるかは、今後確認していきたいと考えています。
二つ目は、「未受診者の状況を分析し、受診勧奨の内容を変えること」です。
未受診者の方全員に同じ案内を送るのではなく、過去の健診受診状況や医療機関への受診状況などをもとに、対象者をいくつかのパターンに分類し、それぞれの状況に合わせた受診勧奨を行っています。
例えば、普段から病院に通っている方と、健康だから健診を受ける必要がないと思っている方では、伝えるべき内容も異なります。
また、案内のハガキについても工夫しています。一般的な四角い無味乾燥なハガキではなく、形を変えたり、季節に合わせてデザインを変えたりすることで、まずは手に取ってもらい、内容を見てもらえる工夫をしています。
三つ目は、「受診勧奨の頻度を変えること」です。
健診の案内冊子や受診券を送るだけでなく、ハガキによる受診勧奨を複数回行い、さらにメール、SMS、電話なども組み合わせて、加入者の皆さんとの接点を増やしています。
一度案内して終わりではなく、さまざまな方法で繰り返し働きかけることを意識しています。
――単に案内の回数を増やすのではなく、受診しない理由に合わせて方法を変えているのですね。
竹本さん：そうですね。
健診を受けない理由は人によって違いますので、必要性を理解していただくための働きかけと、実際に受診しやすくするための工夫の両方が必要だと思っています。
こうした取り組みを続ける中で、被扶養者の健診受診率にも一定の改善が見られています。
ただ、受診率の変化は何か一つの施策だけで改善したとは考えにくいので、今後もデータを分析・確認しながら、より効果的な方法を考えていきたいと思っています。
健診を受けて終わりにしない。必要な医療につなげるためのフォローを強化
――2026年には、電話による健診予約サポートや、がん検診後の精密検査フォローにも取り組まれています。どのような背景があったのでしょうか。
山崎さん：健診の受診率向上に向けては、これまでもさまざまな受診勧奨を行ってきました。
ただ、それでも健診を予約されていない方がいらっしゃいますので、そうした方々に対して、より直接的な働きかけを行うことも必要だと考えています。
電話による予約サポートは、そのための取り組みの一つです。
一方で、健診を受けた後のフォローも非常に重要だと思っています。
例えば、がん検診を受けて精密検査が必要と判定されても、その後、実際に医療機関を受診していただかなければ、早期発見や適切な治療につなげることはできません。
精密検査が必要な方には、できるだけタイムリーに受診を促すことが大切だと考えています。
そのため、2026年7月から、健診結果の納品と同月に、がん検査項目で要精密検査等と判定された方への医療機関受診勧奨と受診状況の確認にも取り組んでおり、WCCにその業務をお願いしています。
健診を受けていただくことはもちろん大切ですが、その結果を受けて必要な行動を取っていただくことまで、しっかりと支援していきたいと思っています。
――健診結果を、次の健康行動につなげることを重視されているのですね。
山崎さん：はい。
健診を受けて何か問題が見つかったのであれば、それをきちんとお伝えし、必要な医療につなげることは、健保として大切な責任だと思っています。
受診勧奨については、必要な対象には適切なタイミングで、ためらうことなく働きかけを続けていきたいと考えています。
また、健診結果を早く把握することも、その後の対応を進めるうえで重要です。必要な方を把握し、保健指導などにつなげるまでの流れを、より円滑にしていくことも課題の一つです。
データから健康課題を捉え、加入者に届く支援の方法を考え続ける
――健診データは、保健事業の改善にも活用されているのでしょうか。
竹本さん：はい。データを分析することは非常に重要だと考えています。
当健保では、健診結果などのデータを分析し、加入者の健康状態や健康課題の把握に努めています。
全体として見ると、加入者の健康状態は概ね良好な水準にあると考えています。一方で、被扶養者の健診受診率や特定保健指導の実施率については、さらなる向上が必要な課題として認識しています。
また、生活習慣の面では、運動習慣の定着も重要なテーマの一つです。
健診結果などの分析を通じて、「日常生活において歩行または同等の身体活動を1日1時間以上行っている方」の割合にも着目しています。現在、そのような方を増やすことを目的に、ウォーキングキャンペーンやスポーツジム利用補助などの施策を実施していますが、運動習慣の定着を促すためには、さらなる工夫が必要だと感じています。
このようなデータを継続的に確認しながら、どこに課題があるのか、そして次にどのような施策を講じるべきかを検討しています。
――長年の健保運営の中で、変えずに大切にしていることと、変えてきたことはありますか。
竹本さん：健保として掲げているミッション、ビジョン、バリューは、変えずに大切にしていきたいと考えています。
一方で、その実現のための方法論は、時代や環境に合わせて変えていくべきだと思っています。
例えば、これまで健保の業務は紙を中心に行うことが多かったのですが、デジタル化を進めてきました。今後も、申請や事務手続きなどを含めて、さらにデジタル化を進めていきたいと考えています。
ただ、仕組みを変える際には、利用する方にとって分かりやすいことが大切です。
健診の申し込み一つをとっても、サービスを提供する側の都合ではなく、実際に使う方が迷わず利用できるかという視点が必要だと思います。
また、私自身が大切にしていることの一つは、加入者の皆さんとの接点を増やし、健保の存在をより身近に感じていただくことです。健康なときほど、健保の存在を意識する機会は少ないかもしれません。しかし、健康づくりや病気の予防を支えるうえで、健保にはさまざまな役割があります。だからこそ、さまざまな機会を通じて健保の取り組みをお伝えし、加入者の皆さんとの接点を増やしながら、武田薬品健保の存在感を高めていきたいと考えています。
一人ひとりの健康状態に合わせて、必要な支援を届けられる仕組みへ
――今後、武田薬品健康保険組合として、どのような健康支援を実現していきたいとお考えですか。
竹本さん：今後も、健診の受診率向上は重要なテーマです。特に、被扶養者、なかでも被扶養配偶者へのアプローチには、引き続き力を入れていきたいと考えています。
そのうえで、これからは、一人ひとりの状況に合わせた健康支援を進めていくことが重要だと思っています。
健診結果や運動に関するデータなどを活用し、必要な方に適切な支援を届けられる仕組みをつくっていきたいと思っています。理想としては、加入者一人ひとりが自身の健康情報を確認できる環境があり、そこに健診結果や運動状況などのデータが継続的に蓄積されている状態です。その情報を活用して、健保から必要なタイミングでコミュニケーションを行い、一人ひとりの状況に応じた健康支援やサービスにつなげられるようになればと考えています。もちろん、実現にはさまざまな課題がありますし、限られた人員の中でどこまで対応できるかという現実的な問題もあります。それでも、データを活用しながら、できる限り一人ひとりに寄り添った健康支援を実現できる仕組みを目指していきたいですね。。
健診を、健康づくりの「スタートライン」と捉える武田薬品健康保険組合。受診しない理由に目を向け、健診の機会や伝え方を変えながら、必要な人に必要な支援を届けようとしています。
大切にする考え方は変えず、その実現方法を変え続ける。その積み重ねが、健診を受けることから、その先の健康行動までを支える取り組みにつながっています。
取材協力
武田薬品健康保険組合の皆様
竹本覚 さま（常務理事）
濱村和雅 さま（事務長）
山崎慈子 さま（保健師）
利用サービス
ネットワーク健康診断サービス（i-Wellness）
※本記事は2026年10月の取材をもとに制作しています。所属・役職等は取材当時の情報です。
